2017.6.24

「健康増進をサポートするスマートフォンアプリ」

生命保険各社は、健康増進をサポートするスマートフォン向けのアプリを独自に開発し、競うように公開・提供しています。

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（日本経済新聞-2017/06/03記事より抜粋）

「（母親の）〇〇さんが今日は歩いていないようです」。都内で働く男性会社員は、離れて暮らす母親に関するスマホの通知にびっくりした。慌てて実家に電話をかけると、母親がスマホの電源を切ったままにしていたと分かり、ほっと胸をなでおろした。

太陽生命保険が昨秋始めた「認知症予防アプリ」。被保険者だけでなく、最大で家族3人までを対象にした「見守り機能」が売りだ。まず登録した人が一日どれだけ歩いたか、どれぐらいの速さで歩いたかを測定する。続いて速度が一定値を下回ると、「認知症のリスクが高まっている」として、家族に通知する。18時間以上記録がつかなければ、これも家族に知らせる。男性会社員のケースだ。　営業企画部の村川さんは「保険は何かがあった時にお客様に支払う。けれど、その『何か』が起きる前に、予防する観点からサービスが提供できないかと考えた」と話す。もともとは特定の保険商品に付随したサービスだったが、利用者から好評だったこともあって、同社の保険契約者なら誰でもダウンロードできるようにした。

保険の契約者でなくても利用できるサービスも多い。身近な健康アプリが浸透すれば、いずれ契約獲得にもつながるとみているためだ。第一生命保険は、カメラ機能を使って誰でも利用できるアプリ「健康第一」の提供を始めた。自分の顔をスマホで「自撮り」すると、たちまち人工知能（AI）の解析を経て「老化した自分の顔」を表示。一見ショッキングな機能が話題だ。アプリではBMIに応じた健康シミュレーションもできる。秋には機能拡充を予定しており、食事を撮影するとカロリーや栄養価を算出したり、読み取った健康診断の結果から健康管理をアドバイスしたりするよう改良を加える。

長寿化や死亡率の低下に伴い、生保各社は、家族を巻き込んだ形で生活支援や病気の予防を前面に出したサービスに軸足を移す。保険料や保障内容に加え、各種アプリの仕上がり具合も保険選びの材料になるはずだ。

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上の記事にもある、第一生命の「健康第一」アプリのダウンロード数は５０万回を超えたそうです（5月22日現在）。また、多くの社が歩数管理アプリを公開し、目標の歩数を達成すると、①ローソンのドリンク交換クーポンが抽選で当たる（第一生命）、②保険料の一部がキャッシュバックされる（東京海上日動あんしん生命保険）、③カンボジアの子供たちに靴を寄付でき、社会貢献につながる（マニュライフ生命保険）など各社趣向を凝らした特典をつけています。その他にも、散歩コースを伝授してくれるアプリ（損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険）など少し調べただけでも多様なアプリがありました。興味が湧いたものがあれば試してみて、楽しみながら健康管理に役立ててみてはいかがでしょうか。