在宅医療を受けるようになるきっかけとして多いのは、脳梗塞脳出血、心筋梗塞、骨折などの整形外科的疾患、重症な感染症やガンの治療などせ入院して治療を受けいときです。入院前と比べて身体の動きが極端に悪くなったり、認知症が進んでしまったりすることがあり、退院後から通院が困難になることがあります。
このような場合、患者さんやご家族を支援してくれるのが、病院の地域連携室や医療相談室と呼ばれるところです。
そこには担当の看護師や医療ソーシャルワーカーがいて退院後の生活を支援するため介護保険をはじめいろいろな福祉制度なども紹介してくれます。かかりつけ医やケアマネージャーや訪問看護とも連絡をとりながら退院までサポートしてくれます。
また、自宅にいながら整形外科的疾患や老衰、認知症により通院が困難になってしまうことは多々あります。
その際に在宅医療が受けられないか相談したい場合にはまず主治医に連絡をとってください。
主治医がいない場合は地域包括支援センターへの相談が役立ちます。
また、先に述べた「在宅療養支援診療所」へ直接ご相談いただくこともできます。
在宅支援診療所は、地域における患者さまの在宅療養の提供に責任をもち、後方支援病院、訪問看護ステーション、ケアマネジャーと連携して届け出をおこなっていなくても、往診を行っている医療機関も多いのでお近くのお医者さんにお問い合わせ下さい。